愛知県の理美容を得意とする税理士・会計事務所一覧

これまで幅広いお客様の税務・会計に携わってまいりました。専門的な知識や経験はもちろん大切にしていますが、それ以上に「相談のしやすさ」と「安心感」を何より大事にしています。
税務申告や会計処理だけでなく、経営に関するお悩みや将来のご相談など、どんな些細なことでもお気軽にお話しいただける存在でありたいと思っています。お客様が本業に専念できるよう、私たちが伴走者としてサポートし、安心と信頼をお届けいたします。
「身近で頼れるパートナー」として、どんなことでもご相談ください。地域に根差し、お客様と共に成長していける事務所を目指しています。

私は、大手監査法人にて、上場企業の会計監査と内部管理制度の構築支援を経験した後、平成13年に「大企業の経営管理のノウハウを中小企業に還元しよう。」と決意し、浅井公認会計士事務所を開設しました。

その後、平成30年5月に浅井公認会計士事務所と中川公認会計士事務所が合併して「みどり税理士法人」が誕生しました。当法人の経営理念は、「中小企業の安定的な発展のために、質の高い会計＆税務＆経営コンサルティングサービスを提供すること」です。

みどり税理士法人の名前の由来は、植物が人をリラックスさせるように、当法人もお客様にリラックスしていただいた上で、ご満足のいただくご対応をさせていただく思いが込められています。当法人はコロナ対策はもちろんのこと、常時10種類以上のフリードリンクをそろえ、十分な機械換気も行い、清潔な明るいお部屋でお客様をお待ちしております。

代表社員　公認会計士・税理士　浅井　清史

【当社の特徴】
当社は法人の顧問先が150社で、規模は年商は800万円～70億円と幅広く対応させていただいております。創業からの顧問先が8割ほど占めており、法人成りから年商が10億円を超えた顧問先も5社程度あります。創業からの成長のサポートや規模の幅が広いお客様に対応しております。このような経験から、会計事務所と顧問先は長い期間のお付き合いになることが前提だと考えておりますので成長ステージや経営環境に合わせたサービスをお客様の要望に合わせておこなっております。

【無料相談について】
無料相談を受け付けております。無料相談ではお客様の会計事務所に対する要望と経営の状況等をお聞きして我々がどのように関われるかをご提案をさせていただきます。また、会計事務所を探していないお客様の無料相談も受けさせていただいております。

当事務所（ミッドランド税理士法人豊田オフィス）は、中部地方の５つの税理士法人グループで結成されたミッドランドライアンスの一員です。

特に当事務所では「経理・会計の効率化」「予実管理を中心とした経営支援」「税務の枠を超えた積極的な提案」に力を入れており、高品質・高効率なサービスの提供を心がけています。お客様とのコミュニケーションも、直接面談や電話・メール以外にもチャットやＷＥＢ会議ツールを積極的に活用しているため、感染症対策に配慮しつつ、素早いレスポンスが可能です。

中堅規模の会社から、中小零細事業者まで幅広く対応しております。税務署へ提出書類となる決算書は、経営のヒントが詰まった情報の宝庫として、さまざまな角度からの分析・アドバイスを基本サービスとして、無報酬で提供しております。これは、１年間の業績を確定する決算及び申告を、単に納税額の計算作業に終わらせるだけでは、あまりに「もったいない」、と言う考えのもとで、当事務所の基本方針として、これまで３０年にわたりやってまいりました。

メガバンク出身の税理士が、新規開業の方の資金調達のお手伝いを行います。

自社の「経営」に興味のない方は、ご遠慮ください！
顧問契約は、開催している経営の勉強会「このはずくクラブ」「戦略社長塾」に参加していただくことが条件です。

経営を学んでほしい理由は、自社の「経営」（売り上げを上げる・利益を残す・経営者としての在り方）を真剣に考えて、事業を展開していく方たちとともに成長し行きたいと考えているからです。

もちろん、一通りのどこの税理士事務所でもやっている節税の方法アドバイス・税務調査対応・税務申告（確定申告）・記帳代行はしております。
（税務申告と記帳代行のみの依頼であれば、他事務所でも同じですので、他事務所でお願いします。）

当事務所は、認定経営革新等支援機関として
関わる企業が困難を乗り越え、成功を手にするための
支援をしていくことが私たちの誇りです。

中小企業の経営支援を使命として捉え、信頼と信用を大切に
「様々な局面で中小企業に役立つグループ」を目指しています。

様々な困難を克服した長年の実践経験に基づいて、多様な解決策を立案します。

◆ 組織再編成（合併、分割、事業譲渡、持株会社）
◆ 事業承継（株式相続、持株会社、株式上場、M&A）
◆ 企業再生・事業再生（自主再生、法的再生（民事再生））
◆ 利益計画や資金繰り計画の策定
◆ 会社組織運営方法の改善・改革（組織図立案、職務権限規程作成ほか）
◆ 資産譲渡、贈与、相続と、それに伴う課税問題対応
◆ 法人税、所得税などの様々な課税問題対応
◆ 会計監査