チャット（LINE）の税理士・会計事務所一覧

記帳代行から自計化されているお客様まで、法人・個人含めて対応致します。
資金調達のサポートも致します。

当事務所は、土曜、日曜、祝日も対応しています。
メール、ＦＢメッセンジャー、LINE、ZOOM、Dropbox、Slackなど、コミュニケーションツールやクラウドサービスをお使いいただける方なら全国どこでも承ります。
日本語でのコミュニケーションが可能であれば、外国の方でも対応いたします。
相続税シミュレーションなどもお任せください。

林真二会計事務所では、
財務会計、管理会計、会計監査、合意された手続、
企業価値評価、財務デューデリジェンス、税務申告など
会計・財務・税務のさまざまな側面からお客様の成長・発展をサポートしています。

無料相談のお申し込み・ご質問などございましたら、 お気軽にお問い合わせください。

平成9年（1997年）より税理士単独のフリーランスとして対応しています（補助者として使っている人数は0人）。

税理士をお捜しで困っている事業者の方、アドバイス提供いたしますのでお尋ねください。
基本的に記帳代行を行っておりませんので、ご要望に添えないことがあると思いますが「どのように記帳・税務会計やそれに纏わる情報ツールに関わっていったら良いか分からない」とお悩みの方には面談の上適切なアドバイスいたします。
※小規模事業所でのPC運用やクラウド導入には強いですので弥生に限らずパソコン会計の導入その他も仇バイス可能です。
対応地域（下記参照）内ではこうした情報をお求めで困っておられる方も多いかと存じます。初回の面談とご相談は基本無料です（相談後届出その他の業務をお受けする場合は都度料金を提示いたします）のでお声がけしてみてください。


□対応地域は「いすみ市」「長生郡各町」「茂原市」「東金市」「山武市」「大網白里市」に限ります。

神奈川県小田原市で約60年の歴史、個人法人合わせて1,000社以上との顧問契約実績がある地域最大規模の税理士事務所です。
　小田原市の税理士事務所「税理士法人エナリ」では、新設法人専門の部署を設置して、起業時の会計・節税・経営ノウハウを活用し、起業直後の忙しいあなたを徹底サポートいたします。
　創業融資もお任せください！当会計事務所の顧問先様には、日本政策金融公庫、地域金融機関をご紹介。
　さらに、融資手続きに必要な書類の作成、事業計画書の作成もサポートいたします。

大手の監査法人で15年の経験を経て令和2年8月に独立開業(11月に税理士登録)しました。
公認会計士・税理士の経験からGAAPに基づいた決算、会計上の見積や税効果会計への対応を得意としております。
連結パッケージの作成や会計監査人設置会社に求められる計算書類の作成や有価証券報告書に必要な開示根拠の作成等にも対応します。
監査法人、会計監査人などからの質問、対応依頼への直接対応や説明用資料の作成も可能です。

そのような対応が不要な会社様や個人事業主様に対しても様々な会社に対して指導をしてきた経験から、申告の見ならず会社がどのような状況にあるかについてのアドバイスを行います。

令和５年１１月にスタートした事務所です。
〇〇に強い税理士とはまだとても言えませんが、その分お客様の業界を誰よりも勉強し、お客様と共に成長していける税理士でありたいと思っております。

当事務所では、公認会計士として監査法人で13年間上場会社の会計監査やIPO支援を行ってきた経験を生かして、会社設立から上場会社までさまざまなステージや規模の会社のお手伝いができます。

経営者と共に会社の発展を考え、会社経営において生じる様々な問題を共に解決していく良きパートナーであることをモットーにしており、相談のしやすさはクライアントの皆様からご好評いただいています。大きな事務所ではありがちな”無資格のスタッフが担当で、質問しても当たり障りのない回答しかもらえない”といったことはありません。

当事務所は、認定支援機関として補助金申請支援や資金調達支援にも力を入れています。
補助金は知っていればもらえるものも多く、適時に情報を入手できることが重要です。また膨大な事業計画などの申請書類を自社のみで作成することは大変困難です。当事務所では補助金の情報は常に収集しており適時に情報をご提供できますし、多くの補助金採択実績の経験を生かした事業計画の作成支援が可能です。
資金調達においても顧問税理士の有無やどのような顧問税理士かにより銀行の対応や借入条件は大きく変わってきますので、資金調達や財務支援が可能な当事務所にご相談ください。

当事務所は代表税理士がお客様の対応をさせていただいておりますので、直接税理士にご相談いただけます。

法人・個人事業主・新規事業者に対して、幅広くサービス提供をしております。
社会保険労務士事務所併設のため、法人化を検討されているお客様には税務面だけでなく社会保険も含めた対応が可能です。

連絡手段としてはチャット・メールを中心に、ビデオ会議・電話・来所で対応可能です。
チャットを中心にメール等での資料提出により来所・対面なしのオンラインのみでの完結も可能です。

LINE・KakaoTalkでの連絡も対応可能です。（初回除く）